Usefulness of a COPD Questionnaire in Workplace Health Examinations

慢性閉塞性肺疾患（Chronic obstructive pulmonary disease; COPD）の早期発見は難しく、未診断のCOPD患者は多く存在すると言われている。近年、COPD質問票の有用性や利用の推奨がされているため、今回、企業健診において、COPD質問票を導入し有用性を検討した。2018年4月～2019年3月の間にライオン株式会社本社地区の健康診断受診者の中で、40歳以上の喫煙者に対して、COPD質問票としてIPAG（International Primary Care Airways Group）質問票を実施した。またCOPDの二次検査（スパイロメトリー）を行ったものに対しては禁煙に関する行動変容ステージの調査を行った。40歳以上の喫煙者229名中、IAPG回答者は171名（74.7％）で、IPAG 17点以上のCOPD疑いは62名（36.3％）存在した。このうち、二次検査（スパイロメトリー）受診者は36名（58.1％）認め、COPD診断例は8名（22.2％）であった。COPDの病期はⅠ期4名（50％）、Ⅱ期3名（37.5％）、Ⅲ期1名（12.5％）であり、呼吸器症状はすべての例で無く、健診時での胸部レントゲンで気腫性変化を有するものは認めなかった。また、二次検査（スパイロメトリー）受診者36名のうち、禁煙の行動変容ステージを認めた者は13名（36.1％）認め、6名が禁煙の維持期まで到達した。企業健診においてCOPD質問票を活用することは、早期発見の上昇や禁煙への動機付けになる可能性が示唆された。