日本における"周縁的"労働者の訓練機会

本稿は、平成19年『就業構造基本調査』の個票を用いて職業訓練・自己啓発の実施状況を分析する。個人の属性をコントロールした上で実施確率を推計し、特に周縁的な労働者（女性、低学歴、非正規）はどの程度実施確率が低いのかを探った。さらに、標準的な人的資本理論の枠組みに従って、労働者が労働市場でどの程度の期間働くのか、特定の企業でどの程度の期間勤続するのかといった将来への見通しが職業訓練・自己啓発を規定するとの仮説を検証した。得られた結果は以下の通りである。第一に、年齢、従業者規模、継続就業年数、産業、職業でコントロールした場合に、女性、低学歴、非正規雇用者の訓練実施確率は低くなっている。勤め先訓練でその差は特に大きい。自己啓発をみると、性別による差は殆どなく、年齢や従業者規模による差も小さい。また、学歴や雇用形態による勤め先訓練確率の差は若年層でより高いものとなっている。第二に、労働者の労働市場に対する期待密着度（将来の就業期間の予測）の違いは労働者と企業双方の発意による職業訓練参加を増やすのに対して、期待残存勤続年数（特定企業への勤続年数の予測）の違いは主に企業の発意による職業訓練参加を増加させる。第三に、勤め先訓練については、期待密着度や期待残存勤続年数をコントロールすることにより、女性や低学歴者の訓練確率の低さの程度が縮小する。しかしながら、非正規雇用者では期待密着度や期待残存勤続年数を入れても差が縮小しない。